会社の認知度を向上させるためには何をすればいいのか

企業ブランディングをご提供するトゥモローゲートはよく「会社の認知度を上げたい」というご相談をいただきます。その施策として「ホームページを制作したいorリニューアルしたい」という声をいただきます。ただし「ホームページを制作するだけ」では認知度の向上はなかなか叶いません。「動画を制作するだけ」「パンフレットを制作するだけ」でも同じです。

それらは多くの場合、自社を知ってくれている方々に対してより強い興味・理解・共感してもらうためツールだからです。例えばホームページを活用して認知度を向上させるには、SNSと絡めた施策やSEO対策、広告運用やブログ運用など、まだ自社を知らない人たちへアプローチする+αの施策が必要となります。

そんな中で僕たちはどのようなソリューションを提供しているケースが多いのか。「会社の認知度を向上させるブランディング戦略」というタイトルでお届けしたいと思います。先に結論から申し上げると、トゥモローゲートでは認知度を上げるために「SNSブランディング」を提案させていただくことが多いです。

会社の認知度を向上させるSNSブランディング

X（旧Twitter）、YouTube、TikTok、Instagram。さまざまなSNSを企業が活用するケースは珍しくありません。トゥモローゲートは中でもX（旧Twitter）とYouTubeに力を入れており、2023年8月時点ではX（旧Twitter）の総フォロワー数は30万人以上、「ブラックな社長」というチャンネル名で運用しているyoutubeチャンネルは16万人以上の方々にチャンネル登録をいただいております。

運用する過程で得たノウハウを企業ブランディングの一環として「X（旧Twitter）コンサルティング」と「YouTubeコンサルティング」としてお客様にもご提案しており、その2つがまさに今回のテーマでもある「会社の認知度を向上させる」主な施策となります。他にも施策はありますが、このブログでは2つに絞って書いていきたいと思います。

【事業紹介ページ】SNSブランディング

会社の認知度を向上させるX（旧Twitter）コンサルティング

X（旧Twitter）は主にテキストによる発信に特化したプラットフォーム。企業が活用するメリットとしてはターゲットに自社の思想やスタンス、考え方を発信することで共感してくれる人を増やせるほか、多くの人に拡散されるいわゆる「バズ」を生むことができれば想像を絶する人数に自社を知ってもらえる可能性があります。

僕たちはこのX（旧Twitter）をコンサルティングとしてご提供しています。大枠の実施内容としては、まずはX（旧Twitter）を運用する目的やターゲットを設定するところから、自社らしいアイコン画像、ヘッダー画像、プロフィール、発信の方向性などを策定し、実際に運用する過程もサポートさせていただいています。

X（旧Twitter）の運用を通してただ認知を広げるというより、企業課題の解決および求める効果を得るために必要な層に対する認知を広げるというのが、僕たちが提案するX（旧Twitter）コンサルティングの目的となります。

【ブログ】X（旧Twitter）コンサルティングサービスとは

会社の認知度を向上させるyoutubeコンサルティング

X（旧Twitter）と同じくブランディングの一環としてYouTubeコンサルティングもご提案しています。YouTubeは動画コンテンツを配信するSNSのため、テキストだけでは伝わりにくい企業の社風や現場の生々しい雰囲気を届けることができます。社長と社員とのコミュニケーションを企画にして配信したり、社内研修として実施している営業ロープレを配信するといった選択肢が考えられます。

ただし、X（旧Twitter）よりも配信し続けるハードルが高いというのが1つの注意点です。

企画→撮影→編集という工程があり、実際にやってみると細かい準備や配慮やチェックに膨大な時間が必要です。企画力も試されます。著名人でない限り、ただの日常を配信するだけでは再生は回らず認知度の向上も見込めません。どうすれば見てもらえるのかに頭を悩ませる覚悟。それを粘り強く続ける社内体制も必要になってきます。

そのぶん競合他社が少ないというのは言えると思います。つまり、高いハードルを超えられれば会社の認知度はグッと向上するでしょう。僕たちもYouTubeをきっかけに仕事のお問い合わせをいただいたり、YouTubeきっかけで選考を受けてくれた人が採用に至ったりと、認知度を高めたことによるメリットを享受することができています。

【youtube】トゥモローゲートのyoutubeチャンネル「ブラックな社長」

企業がSNSを活用する際に大切にすべきこと

企業におけるブランドというのは、キャッチコピーやデザインなどの見た目だけで形成されるものではありません。「自社が提供する価値と、ブランドターゲット（顧客、社員、求職者）が期待する価値・実感する価値が一致している状態」をつくらなければなりません。そこから生まれる信頼感や約束といったものがブランドを形成します。

そんなブランドを形成するためには全ての企業活動において「信念」が大切です。ブランドターゲットに対して自社の想いやスタンスをぶれない信念のもとで発信していくことが必須です。SNSはそのための手段。どこかで聞いたことのある言葉や耳障りがいいだけで自社らしくない言葉ではなく、自社の信念をもとにした言葉を発信することで、本質的な認知度を高めていくことができるのです。

企業が認知度を向上させることで得られるメリットを事例から解説

認知度向上によるメリットを僕たちが担当したお客様の事例をもとに3つ解説していきます。

①採用におけるメリット事例

とある企業様がX（旧Twitter）で自社のスタンスや社内の雰囲気を発信し続けた結果、採用ターゲットから強い関心を得ることができ、採用に好影響を与えました。具体的には、継続的な発信を半年間行う中でX（旧Twitter）経由で30名以上のエントリーを集めたほか、設立以来初開催だった会社説明会ではTwitterのみでの告知にもかかわらず20名もの方々が参加。そこから実際に入社に至る人が現れるなどさまざまな側面から成果が生まれました。

②売上におけるメリット事例

実店舗への来店促進を目的にX（旧Twitter）を活用した自動車販売店の企業様がいらっしゃいます。この企業は自社の想いやスタンスに加え、車に関する知識や安心・信頼につながる情報など専門的な発信を継続的に行いました。その結果、目的通り実店舗への来店数を増やすことができ、売上が伸ばすことができました。

③社内におけるメリット事例

別の企業は社員全員でSNSを活用するという思い切った挑戦をされました。その結果、東京・大阪間で離れて勤務している社員同士にSNSを通じたコミュニケーションが生まれたほか、フォロワー数に応じた福利厚生を用意するなどSNSと社内制度を絡めることで会社全体の発信力が強化され、さまざまな方面にメリットを生み出しました。

会社の認知度を向上させるためにSNSを活用することは採用、売上、社内と多角的なメリットをもたらしてくれます。企業課題、フェーズ、特性に合わせて適切な発信方法を選択し、継続的に発信していきましょう。

認知度向上の施策を打つ前に企業として考えるべきこと

どんな人の認知度を向上させたいのか？整理する

認知度を向上させるのは1つの手段でしかなく、多くの場合手段の先に違う目的があります。売上をあげる。採用人数を増やす。社員のエンゲージメントをあげる。大切なのは、目的から逆算して「どんな人の認知度を向上させたいのか」を整理することでしう。整理せずむやみに施策を実行しても求める効果が得られない可能性が高いです。

認知度を向上させることが本当に最優先なのか？考える

「なぜ認知度を向上させるのか」の目的を整理した結果、最優先事項が「認知度向上ではなくなる」ケースもあります。まずは社内体制を整えたほうがいいとなる場合もあれば、すでに集まってくれている採用母集団へのアプローチ方法を変えたほうがいいとなる場合も。最優先事項は何なのか？を冷静に分析し見極めることがとても大切です。

【最後に】会社が歩むべき道しるべを確立するビジョンマップ

このブログでは1つの例としてSNSの活用を紹介しましたが、実際に僕たちが「認知度をあげたい」という相談をいただいた場合、課題や目的を深掘りして整理するところからはじめます。そこで多くの場合にいきつくのが会社の根幹である「経営理念」の策定・見直しです。ここは、会社の認知度向上とは少し別軸の話になるため、気になる方はぜひ以下のブログも合わせて読んでみてください。

【ブログ】ビジョンとは？組織が強くなるビジョンマップの作り方

今、感じている悩みの根本的な解決策は何なのか。その1つの答えが見つかるかもしれません。